TC関連ガイドライン

JTCAでは、使用情報の品質向上や効率改善をはかるため、各種の規格や標準を整備して共通の基準や作業手順を明らかにしてきました。その結果、さまざまな使用情報にアクセスし活用する人々にとって、安全性の向上、習得効率の改善など、多面的な効果がもたらされています。協会が中心となって活動を推進することにより、個別の企業や団体の枠を越え、多様な関係者の経験と英知を集めることが可能になっています。

2018年度から「標準規格策定委員会(委員長:徳田 直樹)」を組織し活動を推進しています。

カタカナ表記ガイドライン

カタカナ表記検討ワーキンググループ(WG)は2001 年に結成され、使用者 が直接見聞きする商品上に表記される外来語(カタカナ)の表記の統一のための調査検討を行ってきました。
最初に、最も表記上の揺れが多い「語尾の長音表記」に関するガイドラインをまとめて第1版として2004年12月に公開しました。
続いて、「語尾の長音符号」以外で揺れの大きい表記について調査し、第1版 で規定した「語尾の長音符号表記」の見直しを行い、7つの規定として第2版を、2008年3月に公開しました。
さらに、第2版で残された課題と第2版の発行以降に現れた課題に取り組み、規 定を6つに整理した第3版を2015年8月に制定し、9月に公開しました。

外来語(カタカナ)表記ガイドライン第3版(2015年9月発行)

●参考資料

日本語スタイルガイド第3版対応ATOK・JustRight!データ集 

一般財団法人テクニカルコミュニケーター協会は、株式会社ジャストシステムと共同で日本語スタイルガイド初版に対応した「日本語スタイルガイド対応ATOK・JustRight!データ集」を開発し、2010年3月から無償提供しておりました。
このたび、2015年9月公開の外来語(カタカナ)表記ガイドライン第3版、および2016年4月発売の日本語スタイルガイド第3版を受け、ATOK・JustRight!データ集を更新いたしました。
第3版対応として、下記への対応状況を更新しています。

  • 付録2改定常用漢字表への対応(Just Right! 4以降のみ)
  • 付録3外来語(カタカナ)表記ガイドライン第3版への対応
  • Just Right! 5 Proでの動作確認

ATOK(2007以降)並びにJust Right! 5 Pro、Just Right! 4 Pro CE、またはJust Right! 3 Pro CEをお使いのかたにご利用いただけます。(Just Right!4 /同CE、Just Right!3 / 同CE でも動作は可能ですが、指摘できるパターンが少なくなります。) 以下をクリックして圧縮ファイル(1.07 MB)をダウンロードすることができます。お手持ちのユーティリティソフトなどで、ファイルを解凍してご利用ください。 ご利用前に、必ずreadme.pdfをよくお読みください。このデータ集は、ご利用者のPCにコピーして使用を開始した時点で、使用許諾契約書に同意いただいたものとみなします。

日本語スタイルガイド第3版対応ATOK・JustRight!データ集(ZIPファイル)のダウンロード

PDF電子校正向けの校正記号およびコメント入力方法のガイドライン策定

2008年11月にワーキンググループ活動をスタートし、Adobe Acrobat(またはAdobe Reader)のチェック&コメント機能を利用して、電子校正を行う際の校正記号およびコメント入力について標準的な方法を検討してきました。使用説明の作成業務に携わる人々に限らず、ペーパーレス校正の採用を検討する皆さんが広く活用できるガイドラインを目指して検討を進めてきました。2010年3月にガイドラインを公開しました。
2011年の活動成果である「PDF 電子校正ガイドライン 第3版」(画面表示用データや多言語の校正追補改訂版)を公開します。

PDF電子校正ガイドライン第3版

電子的テキスト校正ツール向けTC分野の過指摘回避辞書構築

2009年2月から本格的にワーキンググループ活動を開始し、日本語のテキストデータ(欧文で表記される単語などを含む)を対象として、文法的誤り、表現の不統一、用字用語の表記のゆれ、不適切表現などを指摘するツールを取扱情報の作成業務に活用しやすくする目的で、過剰な指摘(過指摘)を回避するための用語抽出を行いました。2010年3月に報告書と用語リスト(和文とスペルチェック の追加語)を公開しました。

デジタル放送受信機器の接続説明標準化

現在、テレビ、レコーダー、チューナー、アンテナ等、デジタル放送受信機能を備えた機器の購入者は、機器の接続や初期設定に迷うことが多く、正確で安全な操作を導くためのわかりやすい説明が強く求められています。放送の多様化と多チャンネル化が進展し、ケーブルTV網経由のデジタル放送受信世帯も増えたことにより、受信機器の接続が複雑なものとなり、単一企業だけでは十分な情報を提供することも難しくなりつつあるのが現状です。2011年のTVデジタル放送完全移行を前に、受信のための正しい接続方法を誰にでも理解できるように説明する業界標準を策定すべく、テクニカルコミュニケーター協会では2008年8月からプロ ジェクトチームを組織して検討を重ね、報告書の形でガイドラインをまとめました。

地上デジタル放送対応テレビの取扱説明情報に関する調査・研究

以下に本ガイドラインに従って作られたマニュアルの事例を紹介します。

パナソニック株式会社 「TH-P50/46/42G2(かんたんガイド)」

富士通株式会社 「テレビ操作ガイド(2010春モデル)」