入会案内
一般財団法人テクニカルコミュニケーター協会ご案内
「つたわらない！」製品・サポート情報づくりに日々悪戦苦闘する皆様のお役に立ちたい！
◎テクニカルコミュニケーション技術は、つたえなければならない製品・サポート情報を、技術的に正確に、かつ読み手に理解されるように表現して、これを必要とする者につたえる事を専門領域とする。
◎さまざまな製品・サポート情報を現実の生活に即し見えるかたちにするのがテクニカルコミュニケーターです。
◎そして、テクニカルコミュニケーターが実社会で活動しやすく、ユーザー、顧客が製品やサービスに関する情報およびサポート情報との快適なコミュニケーションをできるように支えることが一般財団法 人テクニカルコミュニケーター協会（JTCA）の役割です。
テクニカルコミュニケーション、テクニカルコミュニケーターとは
文書や情報をデジタルデータとして効率的に作成し、効果的に運用する技術をテクニカルコミュニケーション技術とよびます。文章、図や動画などの文章以外の要素を組み合わせて、文書や情報として完成させる技術として体系化され、技術文書、企業が社外に発信する情報、業務手順書、ユーザーサポート情報（FAQ）の作成とその品質評価に活用されています。欧米には専門の大学や学部学科が存在しており、博士号も授与される技術分野です。
テクニカルコミュニケーション技術を活用して文書や情報の作成と品質の管理に関わる職種を、テクニカルコミュニケーターと呼びます。ユーザビリティーやユーザエクスペリエンスの設計、リスクアセスメント、手順や工程の設計などの近接技術領域に関わることも多い職種であり、情報設計技術という工学的な側面とコミュニケーション学の側面を融合したスキルが求められます。
推薦の言葉
経済産業省 商務情報政策局 文化情報関連産業課
現代では、多様化と高度化が進んだ各種の製品・サービスを使いこなすための適切な説明が不可欠です。また、企業においても政府・自治体においても、ネットワークと連携した情報システムの普及が進み、仕事の効率や生活の利便性を向上するために、文書による説明のわかりやすさを高めることが期待されています。テクニカルコミュニケーター協会が1992年に設立されて以来、多面的な活動を展開され、それらを発展的に継承すべく法人化を実現されましたことを喜ばしく思っています。
経済産業省においても、取扱情報の品質向上を目指して、有識者による研究会、改善に向けた提言など、さまざまな施策を展開してまいりました。テクニカルコミュニケーター協会とも連携して、これまでマニュアル評価ガイドラインや人材育成などの調査研究を実施しています。2008年にはIT・エレクトロニクス総合展「CEATEC JAPAN」におきまして、当省の事業の一環として企画した「ライフコンテンツ フロンティア」ブースにテクニカルコミュニケーター協会のご出展をいただきました。高齢化社会を迎え、ＩＴやコンテンツ等を活用し安全・安心で快適な生活を実現するためにも、誰にでもわかりやすい取扱情報の調査研究・普及活動をされているテクニカルコミュニケーター協会と、今後とも様々な分野において連携を進めていきたいと考えています。
一般財団法人テクニカルコミュニケーター協会に、さらに多くの関係者が参加され、よりわかりやすい情報伝達技術の実現に向けた推進力となることを願っています。
入会のお申し込み
入会申し込みフォームによる入会申し込み後、受付したことをお知らせするメールが自動送信されます。事務局より会費納入のご案内および振込用紙を登録のご住所へ郵送しますので、銀行、郵便局で会費のお振り込みをお願いいたします。
会員資格には次の3種類があります。
申し込まれる会員を選択し、それぞれの入会申し込みフォームからお申し込みください。
■個人会員
- 個人の資格でご入会いただくものです。どなたでも入会できます。
- 入会金10,000円、年会費10,000円、合計20,000円（非課税）をお振り込みください。
■準法人会員
- 協会の趣旨に賛同される企業で資本金1,000万円以下の法人がご入会いただくものです。
- 年会費は、1口90,000円（非課税）で、入会金は不要です。
- 1口につき、個人会員1名分の選挙権を行使できます。
- CD＆TCシンポジウム、各種セミナー、TC技術検定試験などの協会主催イベントには、同一法人に属する方、数名（イベントに応じて人数が決まる）に会員料金が適用されます。
■法人会員
- 協会の趣旨に賛同される企業および団体としてご入会いただくものです。
- 年会費は、1口180,000円（非課税）で、入会金は不要です。
- 1口につき、個人会員3名分の選挙権を行使できます。
- CD＆TCシンポジウム、各種セミナー、TC技術検定試験などの協会主催イベントには、同一法人に属する方すべてに会員料金が適用されます。
お問い合わせ先
一般財団法人テクニカルコミュニケーター協会 事務局
〒169-0075 東京都新宿区高田馬場4丁目34番2号 第一後藤ビル101号室
TEL: 03-3368-4607 E-mail: tc-info@list.jtca.org
法人会員一覧（2024年4月4日現在）
アイ・ディー・エー株式会社、旭エンジニアリング株式会社、アドビ株式会社、株式会社アビリティ・インタービジネス・ソリューションズ、アベイズム株式会社、IXIASOFT株式会社、いすゞインテック株式会社、インフォトランス株式会社、ウイングアーク１ｓｔ株式会社、SDLジャパン株式会社、XTM International Ltd.、株式会社エレクトロスイスジャパン、カシオ計算機株式会社、株式会社川村インターナショナル、河村電器産業株式会社、キヤノン株式会社、キヤノンアネルバ株式会社、キヤノンメディカルシステムズ株式会社、株式会社クイックス、クラウドエース株式会社、株式会社クレステック、株式会社研文社、株式会社サイバーテック、株式会社三愛企画、三栄ハイテックス株式会社、株式会社サン・フレア、株式会社サン・プロテック、株式会社シイエム・シイ、株式会社CMCエクスマニコム、株式会社JVCケンウッド、シストランジャパン合同会社、株式会社島津製作所、株式会社情報システムエンジニアリング、株式会社SCREENクリエイティブコミュニケーションズ、セイコーエプソン株式会社、株式会社セザックスドキュメントソリューションズ、ダイキン福祉サービス株式会社、株式会社ダイテック、ダイナコムウェア株式会社、株式会社ディーエイチシー、DMG森精機株式会社、株式会社テクノツリー、株式会社Too、東芝テック画像情報システム株式会社、東芝ビジネスエキスパート株式会社、株式会社十印、TOTO株式会社、株式会社ドキュメントデザイン研究所、株式会社ナビックス、ナレッジオンデマンド株式会社、株式会社ニコン、株式会社ニデック、株式会社パセイジ、株式会社バッファロー、パナソニック株式会社、株式会社PFU、日置電機株式会社、 日立グローバルライフソリューションズ株式会社、日立建機株式会社、株式会社日立ソリューションズ、株式会社日立ソリューションズ・クリエイト、株式会社日立ドキュメントソリューションズ、日野テクニカルサービス株式会社、株式会社ヒューマンサイエンス、フジ印刷株式会社、株式会社富士通ゼネラル、株式会社富士通ラーニングメディア、Phrase、株式会社Helpfeel、HOTARU株式会社、株式会社ホンヤク社、株式会社ホンヤク出版社、株式会社翻訳センター、株式会社マイクロメイツ、マツダエース株式会社、株式会社ミツトヨ、三菱電機株式会社、memoQ Translation Technologies Ltd.、安川オビアス株式会社、YAMAGATA株式会社、株式会社やまびこ、ヤマハ株式会社、ヤンマーグローバルCS株式会社、横河電機株式会社、ライオン ブリッジ ジャパン株式会社、ラティス・テクノロジー株式会社、株式会社 LIXIL、株式会社リコー、リコークリエイティブサービス株式会社、YKK AP株式会社