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TCシンポジウム2015プログラム詳細

協会発表【東京開催】

タイトル

協01 使用説明の標準制作工程(トピック指向) のV 字モデル
協02 機械災害撲滅に向けた「機械包括安全指針」とは
協03 カタカナ表記ガイドライン第3 版の発行報告
協04 テクニカルコミュニケーター専門課程制度 第1 期修了報告

詳細

協01 使用説明の標準制作工程(トピック指向) のV 字モデル
内容

■発表の趣旨
当ワーキンググループの今年度のテーマは、「使用説明の標準制作工程(トピック指向)」の検討である。昨年度のテーマ、「トピック指向に対応できるライター育成」の取り組みでは、技術の継承には「仮説と検証」が可能な手法が必要という結論に至った。「仮説と検証」を繰り返すことにより、PDCA サイクルが機能し継続的な改善効果が期待できる。
ソフトウェア開発工程では、「仮説と検証」の理念が根付いている。企画から要件定義、システム設計~製造~システムテスト、運用テスト、運用・評価の一連の工程を、設計とテストで対応させてV 字で表現する。これは、「V 字モデル」と呼ばれ、上流から運用までの流れを企画して作りこむフェーズと、その正しさを検証するフェーズを対応させた「仮説と検証」の関係にある。
・ 「仮説と検証」という理念においては、ソフトウェア開発工程を大いに参考にできる。
・ ソフトウェア=プログラムの集合、トピック指向マニュアル=トピックの集合であり、トピック指向マニュアルとソフトウェアには類似性がある。
このような仮説に基づき、トピック指向の制作工程の検証に取り組んでいる。 当ワーキンググループでは、「使用説明の標準制作工程(トピック指向)」を活動成果として公開し、パブリックコメントを募集する予定である。将来的にはTC 検定試験用ガイドブックの改訂提案を視野に入れている。
当発表では、ここまでの活動成果を中間報告として共有する。聴講者からの意見を集め、今後の活動に取り入れたい。

■発表のポイント
近年、ソフトウェアの世界では、要求品質の確保には企画段階での経営層の参画が不可欠とされ、「上流工程の重視」が情報処理推進機構(IPA)の共通フレームや、ソフトウェアライフサイクルプロセスの国際規格などで提唱されている。
・ トピック指向マニュアルに対する要求品質とはどのようなものか。
・ トピック指向マニュアルの制作工程において上流を重視するとはどういうことなのか。
制作工程における企画構成と、ソフトウェア開発の企画~要件定義を対比して議論する。

■発表の流れ
1. 当ワーキンググループの活動経緯
2. ソフトウェア開発工程における注目ポイント
3. 使用説明の標準制作工程(トピック指向)の概要とポイント
4. 使用説明の標準制作工程(トピック指向)のV 字モデル
5. グループメンバーの意見(メーカーの視点、ベンダー・制作会社の視点)
6. 質疑応答


発表者 ■主担当
碓井 直樹 (株)クレステック
■担当
青木 淳平 SDL ジャパン(株)
佐藤 文智 リコークリエイティブサービス(株)
ほか
企画担当 トピック指向取り組み検討WG
■主査
黒田 聡 (株)情報システムエンジニアリング
■副主査
碓井 直樹 (株)クレステック
■メンバー
青木 淳平 SDL ジャパン(株)
飯田 瑞恵 PFU テクニカルコミュニケーションズ(株)
大和田 陽子 (株)東芝OA コンサルタント
佐藤 富美子 YAMAGATA INTECH(株)
佐藤 文智 リコークリエイティブサービス(株)
水野 隆久 ヤマハ(株)
横原 久美子 (株)東芝OA コンサルタント
渡邊 裕介 横河電機(株)

協02 機械災害撲滅に向けた「機械包括安全指針」とは
内容 機械による労働災害(死傷)は、労働安全衛生法が施行された1972 年当時、100,000 人/年以上だった。2006 年の労働災害(死傷)は35,000 人/年にまで減少した。しかし、1999 年~ 2006 年の8年間では、9,000 人程度しか減少していない。そこで、欧州では当たり前になっていて、実効も上がっている機械安全の考え方を国内にも取り入れて、さらなる労働災害防止を図る目的で、厚生労働省は「機械の包括的な安全基準に関する指針(以下、「機械包括安全指針」という)を2001 年に公表した。現在の「機械包括安全指針」は2006 年に施行された改正労働安全衛生法および国内外の最新の機械安全関連規格も整合させて2007 年に改正され、法的な位置付けも明確にした。この指針の中で強調されているのが機械製造者等による機械のリスクアセスメントの実施とそれに基づく低減措置(保護方策)の実施である。さらに残留リスクに関する情報を「残留リスク一覧・残留リスクマップ」の形で作成し使用上の情報として機械使用者に提供する必要がある。つまり、機械製造者側には、設計製造する機械について、すべてのライフサイクルにおけるすべてのリスクを見積もり・評価し、その結果に基づき4 つのレベルの保護方策を検討、実施し、適切なレベルまでリスクを低減した上で、ユーザーに提供することが求められている。
1.本質的安全設計方策
2.安全防護
3.付加保護方策
4.使用上の情報の提供
このセッションでは、テクニカルコミュニケーターに求められるリスクアセスメントの考え方を厚生労働省の専門家が事例を交えて解説する。
発表者 岩澤 俊輔 厚生労働省 労働基準局 安全衛生部 安全課

協03 カタカナ表記ガイドライン第3 版の発行報告
内容 TC 協会では「コンピューター/コンピュータ」など、外来語表記における長音の揺らぎをはじめとしたカタカナ表記をテーマに、2000 年からWG を設置し検討を進めてきた。2004 年に『外来語(カタカナ)表記ガイドライン 長音符号編』、2008 年に『外来語(カタカナ)表記ガイドライン 第2 版』を発行し、このたび、第3 版を発行することになった。第3 版では、第2 版で「今後の課題」としていた項目と、新たに浮上してきた課題を検討し、次の通りにガイドラインをまとめた。
・ カタカナでの長音表記
・ アイウエオの大小
・ 原音が「V」音の語句の表記
・ 「ティ」、「デ」および「ディ」の使い方
・ 表記が「ia」で発音がの場合
・ 語頭の「re」「pre」の表記
本発表ではその改訂検討の報告を行う。
発表者 細田 達幸 パナソニック(株) カタカナ表記ガイドライン改訂WG 主査

協04 テクニカルコミュニケーター専門課程制度 第1 期修了報告
内容

TC 協会では、日本の⾼等教育機関におけるテクニカルコミュニケーション教育の実施を⽬指し、2012 年10 月「テクニカルコミュニケーター専門課程制度」を開始した。設立後すぐに、筑波大学情報学群知識情報・図書館学類より申請を受けたTC 協会は、知識情報・図書館学類における数科⽬を「テクニカルコミュニケーター専門課程」において習得が求められる知識・技術が習得できる科⽬と認定し、2012 年度の開講科⽬から知識情報・図書館学類の学生が履修を開始した。
その後2015 年3 月、認定に必要な科⽬の単位を全て取得した学生らから修了認定の申請があり、審査の結果、認定された。この学生らが第1 期の修了認定者となる。
本発表では、本制度導入第一号となった筑波大学情報学群知識情報・図書館学類での事例を紹介し、昨年のTC シンポジウムにおける経過報告の続きとして、第1 期修了報告とする。


発表者 三波 千穂美 筑波大学
島田 能里子 TC 協会学術研究産学協同委員長
高橋 尚子 國學院大學 TC 協会専務理事


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